資金調達しながら 建物・内装のプランニングをすすめます。まず、信頼できる業者を選ぶことです。安くやってくれるというだけで業者を選ぶと、後からみれば「高くついた」なんてことにもなりかねません。ポイントは医院の設計経験がある、アフターメンテナンスは迅速に対応できる、仕事が丁寧であるという点です。しっかりした業者を選べれば、まず問題ないでしょう。

先生自身も医院設計について、いくつか事前に検討し整理しておくことがあります。さらに準備期に開業後の青写真を描いていれば一層明確なものにすることができます。

まず、先生がどのような診療形態をとるのかを明確にしていくことが重要です。当然コンセプトを明確にすることで余分なコストも抑えられるからです。
打ち合わせの段階できちんと整理しておく必要があります。

ここでは電子カルテを導入した場合の例を考えてみましょう。

導入する電子カルテや画像ファイリングの種類によって、院内のLANの設置やスタッフの動線、ペーパーレス化の度合いが違ってくるため、設計内容に大きく影響がでてきます。電子カルテだけでなく、デジタルに対応した医療機器についても同様です。

また、紙カルテの場合、保管場所が足りなければ倉庫に預けるなどの出費が発生することも考慮しなければなりません。さらに手作業の工程が多ければ事務スタッフを増やすことになりその分、人件費が多く発生してしまうことになるでしょう。

一度紙カルテを採用すると途中で電子カルテに切り替えるには多くの課題が発生します。これから開業を考えているドクターにとってはできるだけ早い段階で整理したいことの一つです。

医療建築に関する法規制として医療法・建築基準法・消防法・各種都道府県の条例などが挙げられます。

特に消防法においては建物の規模により消化設備の内容の変更や、医療法についても各室の面積、X線の防護装置、医薬品の保管についても指導があるので注意が必要です。

工事の変更によるコストアップや開業オープンの延期になりかねないように、あらかじめ設計の段階で保健所や施工業者と事前の打ち合わせが必要になります。

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