こんにちは！インターメディカルです。
インターメディカルは「備品更新」「科目の縮小・閉鎖」「病院閉院」等、経営改善における医療機器売却のご相談を毎日のように頂いています。
今回の記事ではインターメディカルの引取対応エリアと引取方法についてご案内させて頂きます。
引取対応エリアは？
北は北海道から南は沖縄まで日本全国で対応しています。
■東京(本社)、茨城事業所 管轄エリア
・北海道、東北地方、関東地方
■大阪営業所 管轄エリア
・中部地方、近畿地方、中国地方
■福岡営業所 管轄エリア
・四国地方、九州地方、沖縄
管轄拠点から、速やかに医療機器の売却相談に対応致します。
医療機関様から直接ご依頼いただくケースはもちろん、全国の医療機器専門商社様や、医療機器製造メーカー様を通してご相談いただくケースもございます。
引取方法は？
基本的にはインターメディカル自社車両で対応を行っています。
いずれもゲート車になりますので、作業員1名でも車両への積込みが容易に行えます。
医療機器の大きさや設置環境、機器の特性に合わせて、医療機関とご相談のうえ柔軟に対応しています。
■小型の医療機器（システム顕微鏡、内視鏡スコープ、オージオメータなど）
自社便で対応を行います。
宅急便サイズに収まる医療機器は、エリアによっては郵送(着払い)での対応をお願いする場合もございます。輸送コストを抑える事で買取金額の増額を目的としています。
■中型の医療機器（超音波診断装置、内視鏡システム、架台付の生体情報モニタや心電計など）
自社便で対応を行います。
医療機器が2階に設置されておりエレベーターが無い場合のように、搬出経路に障害がある場合は事前に打ち合わせが必要となります。
■大型の医療機器（手術用顕微鏡、外科用イメージ、検診台など）
自社便または重量運搬業者で対応を行います。
搬出経路のご確認に加えて、引取車両が大型になる傾向がありますので駐車スペースの確認もお願いしております。
■設置管理医療機器（X線一般撮影装置、CT、X線TVシステムなど）
自社便または重量運搬業者で対応を行います。
設置環境、搬出経路、解体手順など入念な打ち合わせのうえで引取致します。
大型の医療機器が多い為、搬出作業中の床/壁の養生を徹底し、作業中の事故が起こらないよう安全管理も怠りません。
引取時に施設がすることは？
インターメディカルは医療機器引取の際に、立合いを頂く担当者様のご本人確認を行っています。
必ず「本人確認書類」の書類記入をお願いしており、本人確認の取れる公的証明書(免許証など)のご提示をお願いしています。
※令和6年4月1日に古物営業法の一部が改正されました。
本記事ではインターメディカルの引取エリア・引取方法について特集しました。
医療機器売却の流れは過去コラムでも特集しておりますのでご活用ください。
医療機器売買についてご興味を持って頂けましたら、お気軽にインターメディカルまでお問合せください！
